STAP細胞潰しの狂気
日本の科学ジャーナリズムは、いつから、芸能週刊誌以下のスキャンダル・ジャーナリズムに成り下がったのか？ 科学ジャーナリズムを称するエセ科学ジャーナリストたちは、スキャンダル情報の取材に忙しいらしい。まさに、山崎行太郎先生の言う「科学ジャーナリズム亡国論」である。
昨日、『朝日新聞』を読むと、小保方氏がまさに「悪役」として登場していた。他の新聞各紙も、「小保方晴子博士ニュース」がトップニュースだったようだ。不思議な光景である。
日本国民の多くは、、それらの記事を読んで、「小保方晴子さんが、ついにNatureのSTAP論文を取り下げるのに同意したらしい」「結局、STAP細胞は、小保方晴子さんの妄想か捏造だったらしい」
と判断したことだろう。しかし、実態はまったく異なるのだ。
全く、STAP細胞は、全てを覆す研究だけに、「医療利権複合体」が、全力で潰そうとしている。
子宮頸がん予防接種を奨励しているのも、堕胎ですでに我が国の人口を一億人以上減らしたのも、この「医療利権複合体」である。
ＳＴＡＰ細胞:小保方氏、撤回は本意でないが覆さず
毎日新聞 2014年06月04日 23時05分（最終更新 06月05日 00時43分）理化学研究所のＳＴＡＰ細胞論文問題で、主論文の撤回に同意した小保方（おぼかた）晴子・研究ユニットリーダー（３０）が「ＳＴＡＰ細胞はある」と主張を続け、撤回は本意ではなかったとの見解を示していることが分かった。代理人の三木秀夫弁護士が４日夕、本人と同日に電話で話した内容を明らかにした。ただし、小保方氏が同意を覆すことはないという。
三木弁護士によると、小保方氏は撤回に同意した理由について、理研によるＳＴＡＰ細胞の検証実験に参加するためには撤回した方が良いと考えたことなどを挙げたという。三木弁護士は「撤回しないと懲戒解雇され、検証実験に参加できなくなると危惧したようだ」と明かす一方、「同意せざるを得ない状況に追い込まれたと思う」と小保方氏の心理状態を説明した。
理研広報室は、小保方氏の検証実験参加について「既に助言やアドバイスをもらっている。今後、ＳＴＡＰ細胞作製がうまくいかなければ、実際に手を動かしてもらうことをお願いするかもしれない。実験参加の条件に論文撤回を求めたことはない」と説明する。
三木弁護士によると、入院中の小保方氏に電話して事情を聴くと、沈んだ声で「仕方なかったんです」と漏らし、「私は何のために頑張ってここまで来たのだろう」「共著者や応援してくれた人におわびしたい」などと話したという。ただし、「論文を撤回しても『ＳＴＡＰ細胞はある』という事実がなくなるわけではない」とも話しているという。
一方、論文を掲載した英科学誌ネイチャーのニュースサイトは４日、主論文のもう一人の責任著者、米ハーバード大のチャールズ・バカンティ教授が、５月３０日に主論文の撤回を求める書簡をネイチャーに送っていたと明らかにした。小保方氏を含めて全ての共著者の同意が得られたとしている。【畠山哲郎、吉田卓矢】(下線、引用者）
